自然災害と防犯のために使われる5G

震災

日本は世界中でも稀に見る自然災害大国であるが、実際には一体どれだけの被害に遭っているのか正確に把握している人はいるだろうか?

 

総務省のデータによれば、なんと世界中の震災の約20%がニッポンで起きているものらしい。ただし、日本の国土は世界のたった0.3%にしか満たない。また、災害における被害金の約18%が日本のものでもある。

 

そんな日本に今もっとも期待されているものは「防災」ではないだろうか。ということで、今回は5Gと災害について考えていきたいと思う。

遠隔監視による未然の防災

ドローン1

現在、一定の地震が起きると「緊急地震速報」というものが全国で瞬時に発令されるが、各地の具体的な災害状況に関しては、テレビやラジオのニュースが流れるまで把握することができない。

 

何県か離れた場所で地震が起きたことを知ると、急いで防災グッズを持って机の下に隠れる。すると、数十秒後に地震がやってくるため、最悪の被害に遭うことは回避できるかもしれない。しかし、地震のあとからやってくる津浪の被害でどこまでのエリアが具体的に沈没してしまうのか?ということは知る由もない。

 

2011年3月に起きた東日本大震災では、大勢の人たちが、今まさに波を目前にした状態で逃走している様子を撮影した生々しい映像がYouTubeで投稿され、多くの人々が被災者たちの死を悲しんだ。私自身も今でもあの様子は鮮明に覚えている。高所に逃げ延びた人たちも多いが、おそらく一部の方たちは帰らぬ人となってしまったのだろう。明らかに逃げられない老人たちが目に入ったからだ。

 

ドローン2

そんな悲劇を回避するためには、やはり5Gを活かす他ない。

 

例えば、海岸や河川敷などに設置したドローンなどによる4Kの鮮明な映像データを受信し、司令塔でそれを解析。特に海岸ではどれだけの高さの津波がやって来るのかをハッキリと知ることができるため、その情報から直ちに沈没エリアを特定し、瞬時に携帯端末やテレビなどで情報を送信する。

 

もっと言えば、海岸よりも遥か遠くの海にドローンの基地を作り、常日頃からドローンを飛ばしておけば、海岸に津波が到達するまでに被害を最低限に抑えることができるのではないだろうか。

 

現在の取り組み

山

総務省によれば、2019年地点ですでに登山による遭難の被害者を救助できるかという実証実験が開始されている。ドローンを使って各地の4K映像データを集めて、救助本部の人間が実際に動かなくても避難者の位置を特定することができたそうだ。

 

もちろんドローン本体へと音声データを発信することもできるため、ドローンから直接呼びかけて被災者を探すことも可能。超高速大容量データ通信が可能となった無線技術だからこそできる技だ。

遠隔監視による未然の防犯

監視カメラ

国によっては自然災害発生時、国民の混乱により取り締まることのできない犯罪が多発することがある。防犯に関しても5Gが活きることは間違いない。

 

もし、災害発生時に各地でドローンが飛び交っていれば、明らかに自分たちが今監視されているという意識が犯罪者予備群に芽生えるため、未然に防ぐという意味で立派な防犯として役に立つ。

 

災害発生時に超高速でデータを送信し、いち早く被災地に救助隊を向かわせれば、さらに安全になる。

 

災害時でなくとも、防犯面に関してとても5Gへの期待が大きく、とりあえずドローンを飛ばしておけば、あとは監視塔で情報を管理し、適切な人員を現地へ派遣させることが可能だ。もちろん、人員は現場付近の拠点であらかじめ待機しておく必要がある。

 

ドローンから送られたデータは5Gのアンテナを経由して高速で警備ロボットや警備員に送られ、例えば、いま犯罪者がどのような行動に出ているのかということを、グーグルグラスなどを使ってリアルタイムで警備員が視聴できる時代もそう遠くはない。

 

期待される効果

中国

監視が強まれば最初は一定の反感を買うだろうが、中国をまずは見てほしい。彼らの国がもともと日本より犯罪者の比率が多く治安が悪かったが、ある時期から導入された犯罪者を監視するための大量のカメラや、犯罪を犯した者を街中で堂々と晒し上げるシステムの導入により、治安は瞬くまに良い方向へと向かった。

 

実際に中国へ足を運んでみると分かるのだが、なんと都心部で信号を無視をすると、突然巨大なモニターのその犯罪者の映像が映し出されるのだ。これには我々日本人は驚きだろう。

 

このように、監視社会になればなるほど、防災だけでなく防犯にも大いに役に立つ。

 

5Gの3大要素「超高速・大容量」では主に鮮明な映像データを送受信する役割を持ち、「超低遅延」では、それをリアルタイムで不備なく確かめることが可能。そして「多数同時接続」によって、セキュリティシステムを大幅に改善することが実現可能。一定のエリアで多数の警備員や監視カメラ、警備ロボットなどが瞬時に情報共有をするという、防犯史上最も優れた社会がもうすぐそこまで迫っている。